肺癌
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委員会報告
2002年の肺癌治療例の全国集計に関する報告
澤端 章好淺村 尚生呉屋 朝幸森 雅樹中西 洋一江口 研二輿石 義彦土屋 了介奥村 明之進宮岡 悦良藤井 義敬
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キーワード: 肺癌, 臓器がん登録, 予後
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2009 年 49 巻 7 号 p. 975-987

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抄録

目的.本邦における2002年の肺癌治療成績を明らかにする.方法.肺癌登録合同委員会は,初診が2002年であった原発性肺癌を対象として登録を行い,2004年,2009年に追跡した.358施設から18,552例の登録がなされたが,生存期間の判明した14,695例を検討した.結果.男女比は2:1,平均年齢は67.1歳,分布は,組織型は腺癌が56.7%,扁平上皮癌が25.7%,小細胞癌が9.2%,臨床病期はIA期29.3%,IB期15.3%,IIA期1.4%,IIB期6.2%,IIIA期11.6%,IIIB期14.4%,IV期20.7%,手術あり症例は57.5%,手術なし症例は39.0%であった.5年生存率は,全組織型で44.3%,小細胞癌で14.7%,非小細胞癌で46.8%,手術あり症例,手術なし症例で,それぞれ66.0%,8.5%,男性,女性でそれぞれ37.7%,59.0%であった.臨床病期別では小細胞癌,非小細胞癌それぞれ,IA期(52.7%,79.4%),IB期(39.3%,56.9%),IIA期(31.7%,49.0%),IIB期(29.9%,42.3%),IIIA期(17.2%,30.9%),IIIB期(12.4%,16.7%),IV期(3.8%,5.8%)であった.結論.2002年の本邦における肺癌治療例は,腺癌が最も多く扁平上皮癌,小細胞癌が続いた.予後は5年の経過で,女性が男性より良く,非小細胞癌が小細胞癌より良く,手術あり症例が手術なし症例より良好であった.これらの差が生じている要因についてはさらなる検討を要する.

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© 2009 日本肺癌学会
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