高レベル放射性廃棄物の地層処分事業の概要調査において使われるであろう隆起量調査手法の1つ，河成段丘を用いて隆起量を把握する手法（TT法）の信頼性向上には，確度が高い段丘の対比・編年が必要である．本論では，段丘の分布・連続性等の地形データ，段丘堆積物の層厚・礫径および植物化石等の地質データ，火山灰層序・14C年代等の年代データを組み合わせた総合的な段丘対比・編年に関わる事例研究を鏑川と土岐川流域で実施した．その結果，離水層準の認定に有効なフラッドローム層および古気候の推定に有効な植物珪酸体の分析技術，さらには氷期における河川の掃流力の低下を示す厚い堆積物を把握する地震探査が，段丘対比・編年の高度化に大きく貢献することが確認できた．本研究では，見積もられた隆起量そのものを検証しているわけではないが，総合的な段丘対比・編年によってTT法が成立するための前提の確からしさを実証することで，隆起量評価の信頼性向上に貢献する事例を示している．
