目的: 胃癌手術での在院死例の原因を分析, 危険因子を想定し, その指標をもとに在院死例が減少したかをプロスペクティブに検証した. 対象: 1991～2000年の10年間の胃癌手術例を対象に前半6年690例で在院死危険因子をレトロスペクティブに解析, 後半4年491例でその因子を検証した. 成績: 前半の在院死は46例 (6.7%, 男女比32: 14, 平均65±9歳, 術死13例, 平均在院日数33±60日, 胃全摘術24例: 11%, 幽門側胃切除18例: 5.3%, 胃腸吻合術2例, 試験開腹術2例), 後半は14例 (2.9%, 男女比8: 6, 平均66±10歳, 術死5例, 平均在院日数69±45日, 胃全摘5例: 2.4%, 幽門側胃切除4例: 1.7%, 胃腸吻合4例, 試験開腹1例) で胃切除術後の在院死は42例 (6.1%) から9例 (2.1%) と改善された. 胃切除例の死亡原因は癌腫症が前半19例, 後半6例, 術後合併症が前半22例, 後半2例と両者による死亡数減少が目立った. 在院死危険因子である, 1) 術前PS低下をもたらす基礎疾患例, 2) 手術直前PNI (小野寺指数) が40以下, 3) 術前化学療法施行後2週間以内の手術例, 4) 腫瘍マーカー値が正常上限2倍以上もしくは術前FDP 著明上昇例, 5) 手術根治度Cが予測されるなどの項目が二つ以上ある症例を手術対象からはずすことが成績に寄与した. 考察: 胃癌術後の在院死例を減らすために上記因子による症例選別が有効であり, 今後, 危険因子のスコア化で在院死例を減らすことが可能と考える.
